お知らせ
大阪府大東市で床下浸水の現場調査依頼 浸水の原因とリフォーム業者選びについて
小坂
こんにちは!キズナファミリーホームです!
今回は大阪府大東市で床下浸水のご相談で調査にお伺いいたしました。
床下浸水はなぜ引き起るのでしょうか?知らないうちに発生している場合もありますので 今回は簡単に床下浸水の原因と
住宅の床下の重要性と業者に求めたい行動についてお伝えいたします。
シロアリ消毒の点検の際に報告を受け心配になるというケースは少なくありません。
また点検口(床下点検口)を1年に1度確認しているお宅の場合床下浸水の早期発見している場合もあります。
しかし現在点検口は確認する義務があるとはいえ、ご自身で確認されているご家庭は少なくなっております。
キッチンや廊下、脱衣場などに設置されている点検口ですが、実はかなり重要なのはご存じでしょうか?
床下には、ライフライン(ガス、電気、水道)といった生活に必要な設備が張り廻られているのと
基礎や柱、大引きなどのお住いに対して重要な構造物を確認できるために設置し、住んでいる方でも確認できるように設置されています。
それは水漏れや排水漏れ、湿気のこもり具合など様々な異変に気が付けるようになっております。
排水マス(コンクリートマス)の耐用年数と劣化症状とは?
現場調査の写真を元に排水マスの経年劣化についてお伝えします。
排水マス(コンクリートマス)は年数が経つとコンクリート自体が脆くなり ひび割れや配管付近の隙間の発生等が始まっていき、
配管自体の固定力が低下し始め 配管の勾配が無くなっていき排水がスムーズに流れなくなっていきます。
そんな現象が始まってくるのが地震等の被害を除くと、 石マス(コンクリートマス)は約20年 塩ビマス(プラスチックマス)は約30年となります。
10年もの耐用年数の違いやメンテナンスの手軽さで現在では塩ビマスが主流となります。
コンクリートは雨水や排気ガスの影響で脆くなっていきひび割れや剝離の劣化があります。
排水管や排水マスの付近で水の浸透はありませんか?
こちらは排水管の配管が逆勾配になり、排水が溢れている状態でした。
また排水管や排水マスの付近の土が常に湿っているなんてことはありませんか?
そんな時は排水管の破損がある可能性が高いので早めに業者に連絡を!!!
排水管が通ってる付近に木がある、根のある植物があるなど、 植物の根はかなりすごい力を持っています、根が配管を貫通し破損させるなんてことも!
床下内部に浸水すると基礎が劣化対象に
住宅は基礎から作成され住宅の構造部分が作成されます。 基礎の上に柱や土台、壁材などがありすべてを支えております。
基礎コンクリートの耐用年数は基礎の種類にも変動されます。
熊本地震では、地震が来ても倒壊しないと言われていた築10年程の耐震等級2の住宅が倒壊し、衝撃を与えました。
その為耐震等級の見直しがされ現在では、耐震等級3以上の新築を建てられる方が多くいらっしゃいます。
基礎はベタ基礎で50年~60年で耐用年数が訪れ、布基礎は30年~40年で耐用年数が訪れます。
そんな基礎ですが、上記にもあった通りのひび割れ(クラック)や白華現象など発生していると、劣化の進行が進んでいます。
リフォームやお住いの不満解消の為のリフォームの業者選び】
・どこよりも安く施工(リフォーム)しますよや値段が安すぎる業者にはご注意を! 実際安いところを選ぶ方は多くいらしゃいます。
各ご家庭にご予算であったり、金額予想であったり様々理由がございます。
外壁の劣化、室内の建具(ドアや窓、襖)や住宅のズレなどの原因はお住いを支える基礎(構造部分)に問題がある場合があります。
また、水回りのトラブルなども実際に被害の進行はどこまで到達しているのか? なども重要視していないと様々な箇所に影響を与え拡大していくのです。
外壁や基礎コンクリートのひび割れの幅で危険度が違う。
外壁や基礎コンクリートはコンクリート(セメント)で作成され、下地材などで使用されているケースもありますが、
実際に長年、雨風の影響や排気ガスなどの影響でコンクリートは、脆くなっていきます。
上記の写真のように、水染みやコケやカビの繁殖が発生していたりします。
コンクリートに水が吸収されると、太陽の熱で乾燥(蒸発)していきますよね?
しかし乾燥、吸収を繰り返すとコンクリートの成分が抜けていき脆くなります。
上記の写真は、外壁のクラックの写真になります。 基礎の劣化や外壁の劣化では、クラック(ひび割れ)があると計測します。
上記の写真のひび割れを計測しているのが、クラックスケールと呼ばれる計測器になります。
0.3㎜以下なら、お住いに対する影響は低いと言われております。 0.3㎜以上0.5㎜以下は簡単に伝えると危険ですよ。(黄色信号です。注意しましょうという意味です。)
0.5㎜以上は早く補修補強しないと内部の鉄筋をサビさせるためかなり危険。(赤信号です。止めないと劣化拡大します。)
見て頂くとわかりやすいですが、徐々にひび割れ幅が進行していることも確認できますよね?
基礎のひび割れとは?
基礎には外側、内側がありますが外側の基礎表面には化粧面があります。
基礎の表面がひび割れ(幅0.3㎜以下)ならヘアークラックと呼ばれるひび割れで、
内部までの到達はしていない状況になります。
しかし、そんなひび割れが0.3㎜を超えると基礎内部まで亀裂が生じている状態といえます。
また外の基礎がひび割れが発生していない、ヘアークラックのみなどでも、 内側の基礎部に破損が発生している場合が多く様々な症状があります。
基礎の外、内側ともに発生する白華現象という症状があります。 基礎に使われているコンクリートはセメント、砂、水を使用し固められた構造物です。
コンクリート内部に鉄筋を入れ、強度を増したコンクリートで住宅の土台を造っています。
そんなコンクリートは水分に弱い為基礎の外側には化粧と呼ばれるセメントでコーティングされていますが、 地の湿気や設備の漏水、
雨水などの影響で、コンクリートに水分が吸収され、 吸収、乾燥を繰り返しコンクリート自体が脆くなっていきます。
その症状が上記の白華現象(表面が白く粉が浮き上がる)のです。
調査時に発見し、写真をお客様にお見せすると、ビックリされます。
脆くなっていると住宅の荷重、地球の重力に耐えられなくなっていき、 地震等の揺れに耐えきれなくなりますのでご注意を!
基礎の改定はなぜし続けられているのか?
住宅の基礎の見直しのタイミングには、大型地震の発生が隠れております。
基本的には、大型地震の発生は100年周期なんていわれていますが、 日本では震度5.6が1年で200回未満、 震度4.3が1年で400回未満、
震度2.1では1年間14000回とかなり多い地震の回数なのです。 日本人は、震度3ほどではあまり気にしていないというデータもあるほど、
地震への注意が低いのも事実です。 確かに、震度1,2では揺れたなと感じる程度、震度3や4、5でもパニックにはなりにくいですよね?
しかし他国では震度1.2でもかなりのパニックが発生しますし、他国では耐震性も日本よりも低いという点もあります。
地震の発生の事実はご存じでしょうか?
1993年 (平成5年) 北海道南西沖地震 M7.8 死者 230人 |
1995年 (平成7年) 阪神・淡路大震災 M7.3 死者 6.437人 |
2004年 (平成16年) 新潟中越地震 M6.8 死者 68人 |
2005年 (平成17年) 新潟西方沖地震 M7.0 死者 1人 |
2007年 (平成19年) 能登半島地震 M6.9 死者 1人 |
2007年 (平成19年) 新潟県中越沖地震 M6.8 死者 15人 |
2008年 (平成20年) 岩手・宮城内陸地震 M7.2 死者 23人 |
2011年 (平成23年) 東日本大震災 M9.0 死者 18.446人 |
2016年 (平成28年) 熊本地震 M7.3 死者 273人(直接死50人) |
2018年 (平成30年) 大阪北部地震 M6.1 死者 6人 |
2018年 (平成30年) 北海道胆振東部地震 M6.7 死者 43人 |
2021年 (令和3年) 福島県沖地震 M7.3 死者 3人 |
2022年 (令和4年) 福島県沖地震 M7.4 死者 3人 |
近年での地震発生を表にするとこのようになります。
実際に表にしてみると、大震災前に頻繁的に大きな地震が発生していることがわかると思います。
阪神淡路大震災から東日本大震災の開いている時間はわずか16年という事で、近年阪神・淡路大震災が発生と東日本大震災の発生と、
同じような周期だと感じれますし、南海トラフ地震の発生は約30年以内に発生が約80%~90%と引き上げられました。
実際に地震の表を確認していただいてもわかる通り、地震の発生頻度も多くなり真実味が生まれてきました。
系統を考えても前回の東日本大震災の16年後、2027年も危険なのでは?と感じるようになりました。 (筆者の感想) また耐震性を向上させた建築法ですが、
やはり年数が経つと落ちていくため、耐震工事の需要が上がっています。
耐震診断の項目とは?
お住い全体を調査し、項目ごとに耐震基準を出していきます。
・屋根(小屋裏) ・間取り(家の形状) ・水回り ・周辺(立地や傾き) ・建物の外構(外壁、樋などの素材、破損)
・床下(木材の腐食、シロアリ(害虫被害)、湿気、筋交いの有無) ・基礎(鉄筋の有無、ひび割れや破損、コンクリートの強度)
と耐震に対する項目は多くあります。
阪神・淡路大震災での倒壊、半壊理由が上記の経年劣化や耐震基準の低下によるものです。
その中でも、倒壊を間逃れた住宅は、耐震工事を施していた住宅が3割も存在していたのです。
そのため、地震に対する対策として耐震診断を検討している方が多くいらっしゃいます。
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