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大阪市淀川区にて基礎補強工事の様子です。
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大阪市淀川区で基礎補強工事の現場確認にやって来ました。
基礎にクラックが生じていて、木材の腐れや、ほぞ抜けも見受けられ、基礎補強工事を施工します。
引張強度が上がる為、これ以上クラックが広がる事も無くなります。
基礎補強工事についてはこちらをクリック。
皆様はご自宅の耐震診断や耐震改修はされてますか?また考えている方など
全く考えたこともないよ、まだ家建てて10年未満だからだと思われてるかも居てらしゃると思います。
実は全国的に耐震に不安を感じる方が多くなり気にされている方が増加しました。
そう、2016年の熊本地震で耐震基準を満たしていた住宅も多数倒壊しました。
地震があり、耐震基準に満たしていたのに倒壊された経緯で、改めて耐震診断をされる方が増加しています。
また各自治会での耐震診断、改修工事の補助金制度などバックアップもあり、される方も増えてきました。
しかし改修工事の全額補助ではないので各自治会に問い合わせてみてください!!
また住宅の耐震性はなぜ大切なの?という質問もよくされます。
1995年1月17日に発生した、阪神淡路大震災、16年後の2011年3月11日に発生した東日本大震災と日本を襲った大震災では多くの建物が倒壊、火災、津波によって流されたり、多数の死者が出ました。
これだけの被害を受けた今、未来にまた大地震南海トラフ地震が起こるともいわれています。
自分の身や、住宅を守るだけではなく、他人にも被害を与えないためにするべき事を考える必要があります。
阪神淡路大震災では建物の被害がとても多く6433人もの尊い命が奪われました。
そのうちの86.6%の人々が住宅の倒壊によって窒息死、圧死で亡くなられています。
神戸市で亡くなられた方の92%は地震発生直後14分の間に命を落としています。
倒壊の被害は瞬時に人の命を奪うのです。
地震による住宅の倒壊を防ぐ為に、耐震診断や、耐震改修について考えていきましょう。
被害が多かった理由
昔の耐震基準で建てられた住宅の多くが倒壊または全壊しています。
昔の耐震基準は旧耐震基準といい、1981年5月以前の住宅で基準が震度5までの揺れなら倒壊しないという基準で、
震度7を記録した阪神淡路大震災に耐えることが出来なかったとされ、1981年5月以降に建てられた住宅の中でも建物が倒壊したとも報告されています。
大震災による倒壊は耐震基準はどの建築基準の耐震基準で建てられたかが重要になります。
耐震基準とは?
住宅がどの程度の地震に耐えれるかの強度を示す基準になります。
また旧耐震基準では、震度5ほどの地震には耐えれる、新耐震基準は震度6~7程の地震には耐えれる倒壊、崩壊しないとされているが、阪神淡路大震災をきっかけに新耐震基準は改定されるが、改定される前の不十分とされる点を、建築における技術面をより強化し、耐震性を高める改定が行われました。
また震災の被害に遭いやすい住宅の構造以外にあります。
・屋根の重さ
住宅に使用されている屋根材の重さによって耐震性が左右されます。住宅の屋根が重いほど、地震が起きた際に、揺れがる幅が大きくなります。実際に構造力学の計算によっても、【軽い屋根のほうが耐震に優れている】と明らかにされています。日本の住宅によく見られる住宅は【瓦屋根】になります。
建築基準法では屋根は【非常に重い屋根、重い屋根、軽い屋根】に分類されるのですが、瓦屋根は非常に重い屋根に分類されます。軽い屋根材の金属屋根の重さは瓦の8分の1以下になります。
日本の住宅は瓦屋根が主流ですが、倒壊した多くは和瓦を使用していた家屋が倒壊していたというデータも出ています。
和瓦からスレート瓦へ屋根の葺き替え工事を行う方も増えてます。⇩
壁の量が少なく配置バランスが悪い
震災の影響を受けた住宅に多く見られたのが【耐力壁の量が不十分】、【耐力壁の配置が不均衡】という問題でした。この耐力壁は、木材の筋交いや合板などを、所定の金物や釘で固定して地震の横揺れによる力を支えるものです。
きちんと耐震診断の数値と、設計士の図面を用いて、設計した場合などきちんとした施工なら安心して建て替えや、スケルトン工事、改装は問題なく施工できます。
基礎について
耐震性について、建物の内部、柱のズレや、天井の雨漏れ跡や様々な箇所から耐震基準を判断しますが、
目に見えて変化があれば、プロに見てもらおうとなりますが。
普段目に見えないところはそのままになりがちです。住宅の土台、基礎の確認も耐震診断には含まれています。
基礎の床下の確認、小屋裏の確認などの項目も確認シートに記載されております。
基礎のクラックや、鉄筋の有無、木部の抜け、木腐りや、水回りの水漏れや、水回りの経年劣化による水の侵食、基礎コンクリートの経年劣化による、白華現象など。
⇑基礎のクラック、無筋基礎の写真です。
白華現象が発生していて、手で触れると白い粉が付着する、コンクリートが崩れるといった症状が発生します。
大型地震で地震に強いと言われた、住宅のチラシの家も熊本地震でも破損し、住宅の中に入ることを禁止した赤紙を貼られた住宅も多かったのです。
その理由が基礎の損壊すると住宅はいつ崩れてもおかしくありません。基礎に損壊が生じた住宅に赤紙を貼り侵入を禁止しました。
基礎については詳しくはこちらをクリック
様々な原因が耐震への影響があります。
住宅を買った時より築年数が経っていますので、劣化していきます。
また耐震工事にも種類があります。
先ほども出てきた工法
・木造住宅向けの耐震補強工事で比較的多く用いられる、筋交いや構造合板を用いた耐震工事。
建物の内壁または、外壁を解体し柱を露出し、柱と柱の間に筋交いやダンパー、耐力壁などの構造用合板を配置して建物の横揺れ体制を高めます。
工事は部屋ごとに施工が可能なため、住居者様の負担が少ない工事になります。例えば寝室の耐久性を高めたいなど一室のみの施工も可能です。深夜の対処のしにくい時間に発生した地震から身を守る為する方も居てます。
・外付け鉄骨フレームを用いた耐震補強工法
建物の外側に鉄骨製のフレームを取付、外側から建物の強度を補強することで耐震性を高める耐震補強工事です。家を外側から補強するので、室内の工事が必要なく、施工をすることが出来ますがフレーム分住宅が大きくなる為その分の敷地が必要になり、住宅の構造によっては躯体の接合が難しい為施工できないこともあります。
・耐震壁を用いた耐震補強工法
窓など開口部が多い建物は建物の荷重を支える壁の面積が少なくなる為、窓の少ない建物に比べると耐震性が低いとされています、そのような不安から耐震壁を使った耐震補強工事があります。
室内に壁を追加したり、既存の壁を補強したりして、耐震壁とする事で耐震性を高める工法です。
特に住宅の隅、柱と梁の接合部分などは耐震に大きく影響する部分なので、建物隅部を中心に施工します。
木造軸組工法【在来工法】で日本の木造建築は建てられいます。柱や梁などの骨組みで建物を支える工法になります。しなやかさを持った木材は本来は地震にも強い素材なのですが、木材のつなぎ目部分が弱点となります。
地震や台風など大きな力がかかると、木材のつなぎ目部分が緩み抜けたりして、建物が倒壊する恐れもあります。
柱と梁、柱と基礎、筋交いなどの部分を金属の部品でしっかり固定するのが金物補強になります。
木造住宅接合部補強金具での金物補強とは?コストも抑えれる!
耐震補強金具 ホールダウン金物
ホールダウン金物とは、地震が起こった時に柱が土台や梁から抜けてしまわない様にする金物で、柱と基礎を強く固定するのによく使用します。2000年の建築基準、建築告示で義務化にされたため、最近建てられた住宅には入っているのですが、古い住宅には入っていないケースが高く、住居者様が後付けされています。
耐震診断や、構造計算などで引き抜き力を産出し、適切な大きさのホールダウン金物を取り付けます。
1981年以前の住宅は旧耐震基準で、基礎に鉄筋が入っていない無筋基礎だったり基礎コンクリートが劣化していたりするケースが多く、基礎補強工事が必要となる事があります。
新築や建て替えの際に仕込む、ホールダウン金物になります。
こちらが外付けホールダウン金物になります。
仕口、火打ち土台の補強金具
仕口とは、小屋裏箇所の柱と梁、梁と桁、などの方向が異なる部材を接合した部分になります。
柱と梁を固定するのに使用される、L型金具、T型金物などの金具を使用します。
火打ち土台は基礎の隅角部に入れる斜材の木材なのですが、火打ち土台が無い住宅は塚の水平面が大きく変形しねじれを起こす恐れがあります。その為本来火打ち土台がある箇所にL型金具を取付け火打ち土台の役割を果たします。
定期的なメンテナンスをし地震に強い家づくりをしていきましょう。
お困りの事がありましたらお気軽にご相談ください。
キズナファミリーホームでは、スタッフ一丸となってお客様のご要望に応えますので!!
以上、大阪市淀川区にて基礎補強工事の確認と耐震についてでした。